SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」の企業の取り組み事例・私たちにできること

  • SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」
    すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する(Ensure access to affordable, reliable, sustainable and modern energy for all

本稿では、このSDGs7の理解を深め、実際に企業が取り組みを進めている事例を知り、私たちにできることを考えていきます。

Contents(目次)

SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」とは?

スマートフォンやTV、冷蔵庫に電子レンジ。自動車に電車。

私たちが日々の豊かな暮らしを送る上で欠かせないエネルギー。電気やガス、ガソリンが使えない暮らしを想像してみると、その重要性が分かります。

日本という先進国に住む私たちにとって電気やガスなどのエネルギーは “使えて当たり前” のように思えるかもしれませんが、世界の国々を見渡すと、それは間違いであることに気づかされます。国連広報センターが発表している「SDGs報告2021 」によると、実に、7億5900万人もの人々が電力を利用できていない現状があります。

また、石油や石炭などの化石燃料は有限であり、かつ、地球環境への影響が大きいことから、資源が枯渇せずに繰り返し利用可能で、かつ、地球環境に優しい「再生可能エネルギー」を普及させていくことが世界的な課題となっています。

エネルギーの種類について

そもそも、エネルギーにはどんな種類があるのか。まず知っておきたいことは、エネルギーは2種類に大別されるということです。

ひとつは一次エネルギー。これは加工されていない状態で供給されるエネルギー(石油、石炭、原子力、天然ガス、水力、地熱、太陽光、風力、薪、木炭)です。もう一つは二次エネルギー。一次エネルギーを転換・加工して得られるエネルギー(電気、ガス、ガソリン、軽油)です。

次に知っておきたいことは、再生可能エネルギーについてです。

石油や石炭などの化石燃料は、文字通り化石となった有機物であり、資源の量に限りがあります。また、化石燃料は燃焼させる過程で二酸化炭素を排出し、それが地球温暖化に影響を及ぼす問題を抱えています。

“化石燃料(かせきねんりょう、英: fossil fuel)は、地質時代にかけて堆積した動植物などの死骸が地中に堆積し、長い年月をかけて地圧・地熱などにより変成されてできた、化石となった有機物のうち、人間の経済活動で燃料として用いられる(または今後用いられることが検討されている)ものの総称”

参考:化石燃料 – Wikipedia

これに対して、再生可能エネルギーとは太陽光・風力・水力・地熱などの自然界に常に存在するエネルギー・自然の力で定常的に補充されるエネルギーを指しています。化石燃料のように資源が枯渇することがなく、かつ、二酸化炭素を排出しないという特徴を備えています。

SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」に関連する問題

地球温暖化の問題

地球温暖化に影響を及ぼす温室効果ガス。

一口に温室効果ガスと言っても、幾つかの種類がありますが、中でも最も影響が大きいものが二酸化炭素です。この二酸化炭素の多くは、私たちが日常生活や経済活動に使用する電気・ガス・ガソリンなどの原料になる石油や石炭などの化石燃料の燃焼によって生じています。

<人為起源の温室効果ガスの総排出量に占めるガスの種類別の割合>

    • 二酸化炭素(化石燃料由来):65.2%
    • 二酸化炭素(森林減少や土地利用変化など):10.8%
    • メタン:15.8%
    • 一酸化二窒素:6.2%
    • フロン類等:2.0%

参考:気象庁|温室効果ガスの種類

地球温暖化が進行することの影響は様々に語られますが、近年では、自然災害の深刻化(猛暑や大規模干ばつ、集中豪雨や大型台風など)が大きく問題視されています。

日本国内においても、かつては滅多に起こらなかった自然災害が毎年のように起きている状況があり、事の深刻さを実感している人も少なくないと思われます。

エネルギー貧困の問題

エネルギー貧困(energy poverty)という言葉があります。これは現代的電力へのアクセスができない状態を意味する言葉です。

電力が使えないエネルギー貧困地域では薪や石炭などを燃やして炊事や暖房にしており、その過程で生じる温室効果ガスが地球温暖化に影響を及ぼすだけでなく、屋内空気を汚染して人体に悪影響を及ぼしています。また、薪集めをするために、子どもたちが学校に通うことが難しい状況にあり、夜間は灯りがないために勉強をする時間や生産活動に使える時間が限られてしまう。そんな教育や労働の面での問題も深刻です。

そして、電力が使えない地域は貧困問題を抱える途上国に集中しています。電力が使えない地域の75%超はサブサハラアフリカ(アフリカの内、サハラ砂漠より南の地域)です。貧困問題の解決に有効とされる教育や労働(安定的な収入を得ること)ですが、現代的電力を使えないことが教育や労働の機会を奪い、貧困問題の解決を妨げています。

国連広報センターが公開している以下の情報を見ると、この問題の影響の大きさ・深刻さをうかがい知ることができます。

“世界人口の13%は、依然として現代的電力を利用できません。30億人が薪、石炭、木炭、または動物の排せつ物を調理や暖房に用いています。エネルギーは気候変動を助長する最大の要素であり、全世界の温室効果ガス排出量の約60%を占めています。世帯エネルギーとしての可燃燃料使用による屋内空気汚染により、2012年には430万人が命を失っていますが、女性と女児はその10人に6人を占めています。”

参考:持続可能な開発目標(SDGs)- 事実と数字|国連広報センター

再生可能エネルギーの問題

再生可能エネルギーは、資源が枯渇しない・発電時に二酸化炭素を排出しないメリットを備えている反面、幾つかの問題が再生可能エネルギーの普及を妨げている側面があります。

一つ目の問題はエネルギー密度(単位面積あたりの発電電力量)です。

例えば、堺太陽光発電所と堺港発電所(火力発電所)との比較をすると、両者のエネルギー密度には約2,600倍もの差があることが分かります。

“堺港発電所の発電用設備は、堺太陽光発電所の約2分の1のエリアに設置。ところがその出力は、堺太陽光発電所の200倍、発電電力量は約1,300倍。単位面積あたりでは約2,600倍以上の発電電力量です”

参考:再生可能エネルギーの課題|再生可能エネルギーとは|再生可能エネルギーへの取組み|エネルギー|事業概要|関西電力

つまり、再生可能エネルギーを利用した発電には広大な設備が必要になります。例えば、メガソーラー(1,000kW以上の発電量を持つ太陽光発電システム)を設置する土地を確保するために大規模な森林伐採が行われ、自然破壊・土砂崩れ・景観の悪化などの別の問題を生むことが懸念されています。

“毎日新聞が伝えたのは各地で起きている太陽光発電の設置をめぐるトラブルだ。岡山県赤磐(あかいわ)市の山では、面積82ヘクタールにパネル32万枚が設置されたが、その後、山の斜面で土砂崩れが起き、地元の水田が土砂で埋まる被害が起きた。奈良県平群町では今年3月、住民約1,000人が「土砂災害の危険がある」として、太陽光発電の事業者を相手取り、事業の差し止めを求める集団訴訟を奈良地裁に起こした。森林の伐採で山は丸裸になり、土砂崩れが心配だという。事業者が当初の契約事業者と代わり、発電事業者の実態が分からないのも問題だとの地元住民の声も伝えている”

参考:毎日新聞が異例の「太陽光発電の公害」を告発! ただ莫大な国民負担には触れず!|COLUMN|原子力産業新聞

二つ目の問題は需要に合わせた発電です。

再生可能エネルギーは太陽光・風力・水力などの自然の力を利用するため、発電量が天候や自然の状況に左右される特徴があります。電力は需要(電力使用量)と供給(発電量)のバランスを取ることが求められるため、発電量が安定的な火力発電や原子力発電などを組み合わせるエネルギーミックスが重要になります(そうすることで、発電量のバランスを取る他、発電コストや環境負荷のバランスを取ることができます)。

三つ目の問題は発電コストです。

再生可能エネルギーの発電にかかるコストは比較的割高であると言われます。ただ、世界各国の再生可能エネルギーを推進する政策や技術革新によって太陽光や風力の発電コストは減少傾向にあります。

<世界の再生可能エネルギー発電コストの推移(ドル/kWh)>

    • 太陽光
      0.38(2010年)→0.06(2020年)
    • 太陽熱
      0.34(2010年)→0.11(2020年)
    • 洋上風力
      0.16(2010年)→0.06(2020年)
    • 陸上風力
      0.09(2010年)→0.04(2020年)

“太陽光や風力の発電コストは今後も低下すると推察されており、コストに関するデータが更新されるたびにそれまでの予想を上回るコスト削減が進んでいます。太陽熱や洋上風力についても、2021年以降、発電コストの競争力は高まるとみられています。この他の主要な再生可能エネルギーである水力、バイオマス、地熱は技術的にも成熟しており、資源が豊富な所では太陽光や風力よりも安価な電源ですが、平均発電コストは2010年からあまり変化せずに推移しています。水力発電は遠隔地での開発のように高度な技術が求められる事業が増えており、コストを押し上げる要因となっています。また、ベースロード電源ともなる地熱発電は、高い初期投資コストや開発リスクが投資の障壁となっています”

参考:令和3年度エネルギーに関する年次報告 (エネルギー白書2022)PDF版|資源エネルギー庁

SDGs7を構成する5個のターゲット

7.1|2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。

7.2|2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。

7.3|2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。

7.a|2030年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。

7.b|2030年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国の全ての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。

SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」の企業の取り組み

Apple

Appleは2021年3月31日に世界中の製造パートナー110社以上がApple製品の製造に使用する電力を100パーセント再生可能エネルギーに振り替えていくことを発表しました。

“Appleは本日、当社の世界中の製造パートナー110社以上が、Apple製品の製造に使用する電力を100パーセント再生可能エネルギーに振り替えていくことを発表しました。この計画により約8ギガワット分のクリーンエネルギーが調達可能になる予定ですが、これが実現した暁には、CO2換算で年間1500万トン分の温室効果ガス削減に寄与しますが、これは道路から毎年3,400,000台以上の自動車を排除することに匹敵します。さらに、Appleは再生可能エネルギープロジェクトに直接投資して原料調達などで発生する温室効果ガス排出の一部を補償している他、カリフォルニア州における大規模なエネルギー貯蔵プロジェクトを通じて、再生可能エネルギーの社会基盤となる数々の新しいソリューションを先導しています”

参考:Apple、サプライヤー110社以上の 再エネへの課題解決に協力 – Apple (日本)

それから約1年後の2022年4月14日に、現時点でクリーン電力使用量が10ギガワット以上を達成していることを発表しました。この発表の中では、再生可能エネルギーの利用を加速させる様々な支援を進めていることも述べられています。

“Appleは本日、サプライヤーのクリーン電力使用量が昨年1年間で2倍以上となり、今後数年間にわたる取り組み全体で達成する見込みのおよそ16ギガワットのうち、現時点で10ギガワット以上を達成していることを発表しました。2021年、これらの再生可能プロジェクトにより1,390万トンの二酸化炭素排出が削減されました。現在実施しているプロジェクトにより、年間300万台の自動車が道路から消えてなくなることに相当する温室効果ガス削減をサポートします”

参考:Apple、世界各地でサプライヤーが再生可能エネルギーの利用を大幅に加速できるよう支援 – Apple(日本)

ボーダレス・ジャパン

ボーダレス・ジャパンはCO2排出ゼロの再生可能エネルギーで持続可能な社会をつくることをビジョンに掲げ、電力サービス「ハチドリ電力」を展開しています。

“毎月の電気料金の1%を自分が応援したい社会活動家に寄付できるという、金銭的負担の少なくかつ継続して支援できる仕組みを通して、再エネをお届けします。また電気料金の別の1%を再エネ発電所の増設にあてることで、再エネ発電量も増やしていきます”

参考:ソーシャルビジネス紹介|ハチドリ電力(ボーダレスグループ)

阪和興業

阪和興業では、事業をESG・SDGsの視点、持続的な成長と環境・社会との共存の観点から整理した、サーキュラー・サプライチェーン・マネジメントを実践しています。

その一例がバイオマス燃料の安定供給です。

“当社は再生可能エネルギーであるバイオマス燃料事業に取り組んでいます。主にPKS(Palm Kernel Shell、ヤシ殻)やウッドペレットなどの木質系バイオマス燃料を取り扱っており、特にPKSの輸入取り扱い量は日本でナンバーワンです。2019年には専用の輸送船を傭船するなど、安定的に供給するための取り組みを進めています”

参考:バイオマス燃料の安定供給|阪和興業株式会社

参考情報

本稿ではSDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」の事例をお届けしてまいりました。SDGs17の目標単位で様々な事例を知りたい方は下記の記事をご覧ください。

具体的でわかりやすい!SDGs17の目標毎の企業のSDGsの取り組み例

様々な企業のSDGsの取り組みをSDGs17の目標毎に分類しました。具体的にSDGsの取り組みを進めていく上で、参考になる情報があれば何よりです。

詳しく見る

SDGs7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」について私たちにできること

エネルギーを節約する

二酸化炭素の排出量を減らす観点では、エネルギー消費を抑えることも効果的です。

一つの家庭の中で電気・ガス・ガソリンなどのエネルギーを節約する効果は微々たるものですが、地域や国全体に節約の動きが広がることで大きな効果を生み出します。例えば、エネルギー白書2022によると最終エネルギー消費(産業活動や交通機関、家庭など、需要家レベルで消費されるエネルギーの総量)に占める家庭部門の割合は15.8%に達しています(詳細はこちら)。

近年、電力会社が電力需要のひっ迫に伴う節電の呼びかけを行うことが増えていることからも、各家庭がエネルギー節約に協力することの影響力の大きさを感じ取ることができます。

  • 電気はこまめに消す
  • コンセントは使わないときは抜いておく
  • エアコンの設定温度を調整する
  • 自動車での移動の一部(近距離の移動など)を電車や自転車に切り替える

など、取り組みやすい内容からエネルギー節約を始めることが推奨されます。

再生可能エネルギーを優先的に使う

日本では電力の自由化に伴い、電力会社を選べるようになっています。

再生可能エネルギーを利用した発電をしている会社のサービスを契約することで、再エネの需要を増やし、それが結果的に再生エネルギーの供給を増やすことにも繋がります。

“「電力の小売全面自由化」により、様々な事業者が電気の小売市場に参入してくることで、新規参入の会社を含めた電力会社の選択が可能になりました。電気の小売事業への参入者が増えることで競争が活性化し、様々な料金メニュー・サービスが登場することが期待されます。例えば、電気とガス、電気と携帯電話などの組み合わせによるセット割引や、ポイントサービス、さらには家庭の省エネ診断サービスなどが登場しています。また、再生可能エネルギーを中心に電気を供給する事業者から電気を買うことも可能です。さらに、現在お住まいのエリア外で発電された電気の購入も可能です。例えば、都会に住んでいても、ふるさとで発電した電気を選べる可能性が生まれています。 また、近くの自治体が運営する事業者から電気を買うなど、電気の地産地消も可能になります”

参考:電力小売全面自由化でどう変わるの?|電力小売全面自由化|資源エネルギー庁

パートナーシップの輪を広げる

SDGs17「パートナーシップで目標を達成しよう」の観点で自分が起点・ハブとなり、自身が所属する会社や団体・地域コミュニティとパートナーシップ(協力関係)を築き、SDGsの取り組みを進める。

これも私たちにできることの一つです。

例えば、私たちプロジェクトデザインでは「SDGsについての理解・実践」を支援するツールとして様々なSDGsゲームをご提供しています。これらのゲームを活用することであなたの所属先やコミュニティでSDGsの取り組みを進めやすくなります。

・参考:SDGsゲーム

SDGsクイズ:「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」編

【問1】 日本のエネルギー自給率

日本はエネルギー自給率(国民生活や経済活動に必要な一次エネルギーのうち、自国内で産出・確保できる比率)がとても低い国として知られています。

しかし、2018年の自給率は11.8%なのですが、2010年の自給率は20.3%に達していました。それは何故でしょうか?(次の選択肢の中から最も正しいものを選びましょう)

<選択肢>

  • 2011年に起こった東日本大震災の影響で国内の原子力発電所が停止したため
  • 海外のエネルギー情勢の変化によってエネルギーの調達が難しくなったため
  • 国内のエネルギー需要の高まりに供給が追い付かなくなっているため

正解は「2011年に起こった東日本大震災の影響で国内の原子力発電所が停止したため」です。

日本の一次エネルギー供給構成の推移を見ると、東日本大震災前の2010年度は原子力の割合が11.2%でしたが、震災後は原子力発電所の停止によって、この割合が大きく減少。2018年度における原子力の割合は2.8%です。

参考:2020—日本が抱えているエネルギー問題(前編)|スペシャルコンテンツ|資源エネルギー庁

【問2】「3E+S」を重視した電源構成の最適化

加工されない状態で供給される石油、石炭、原子力、天然ガス、水力、地熱、太陽熱などの一時エネルギーを転換・加工して得られる電力について、

  • 経済性(Economy)
  • 環境性(Environment)
  • 供給安定性(Energy Security)
  • 安全性(Safety)

の頭文字をとって表現される「3E+S」を重視した電源構成の最適化のことを指す言葉として正しいものは次の選択肢のどれでしょうか?

<選択肢>

  • エネルギーマックス
  • エネルギーミックス
  • エネルギーバランス
  • エネルギーリミックス

正解は「エネルギーミックス」です。ちなみに、「3E」を判断する指標としては以下の比率が挙げられます。

    • 経済性(Economy):発電コストが安い、ベースロード電源の比率
    • 環境性(Environment):CO2を排出しない、ゼロエミッション電源の比率
    • 供給安定性(Energy Security):エネルギーの自給率に基づく、セキュリティー電源の比率

参考:エネルギーミックスとは?|省エネQ&A|J-Net21〔中小企業ビジネス支援サイト〕

監修者プロフィール

竹田 法信

富山県立富山中部高等学校卒業、筑波大学第三学群社会工学類卒業。大学卒業後は自動車メーカー、株式会社SUBARUに就職し、販売促進や営業を経験。その後、海外留学などを経て、地元・富山県にUターンを決意。富山市役所の職員として、福祉、法務、内閣府派遣、フィリピン駐在、SDGs推進担当を歴任。SDGsの推進にあたり、カードゲーム「2030SDGs」のファシリテーションを通して、体感型の研修コンテンツの可能性に魅せられ、プロジェクトデザインへの転職を決意。ファシリテーターの養成、ノウハウの高度化などを通して社会課題の解決を目指す。富山県滑川市在住、地元・富山県滑川市総合計画審議会委員。

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SDGsの17の目標

SDGsは17の目標と169のターゲットで構成されます。SDGsは壮大すぎてどこから手を付ければ良いかが分かりづらい面がありますが、それぞれの目標に分けて見ていくことで、自分たちがどのようなSDGsの取り組みをすべきかのヒントが浮かび上がってきます。是非、以下のアイコンからSDGsの1~17の目標の解説記事をご覧ください。

※現在は、SDGs1~7、13・14を公開中です(順次公開してまいります)。